メディアの印象操作について

心理学や裁判の世界では「ワーディング」 という

手法が、 デー タをとる際に有用でないということになっている。 一番とりたい アンケート内容をとる前に、同じ主題のネガティブまたはポジティ ブなアンケートをとって結果を誘導するというものだ。

例えば

「首相のいいところを教えてください」というアンケー トをとったあとに、「今の首相を支持しますか?」

と聞けば、支持 率が高くとれ

「今の内閣の問題点は何でしょう?」

と聞いたあと だと低い支持率へと誘導できる。

この方法を使うと、 よくある「当社調べ」も説得力がないもの となる。

公でも民でも、いわゆる新聞やテレビには

ワーディング を使ってはいけないというルールはない。 それ故に自社の都合や 社内の風潮でいくらでも優位なデータをとることができてしまう。

いくら大手のメディアだろうと同じことである。

「当社調べ」の データであるなら、 どういう内容の

データのとり方なのかを本当 は知らせるべきである。 アンケートのとり方によっては、明らか に答えを誘導している場合もあるかもしれない。

特にメディアと いうのは、そもそも広告収入、

スポンサーによって成立している ところがある。

メディアの論理からすれば、スポンサーの意向に

ある程度従わなければならないのは

当然のこととされるそれは 民間企業でも公的企業でも同じだ。だから､ メディアが完全に公 正な報道をしているなどと、 はなから信じてはならないのである。

引用　心理学大全　宝島社